どんな職種も、時代に合わせた"アップデート"が必要ですよね。

私たちの仕事「広報」も、ここ数年のSNSの勃興とテクノロジーの進化により、従来の領域からかなり広がっていると感じています。

特にSNSの登場は、情報を企業や団体がメディアを通じて一方的に発信していたものから対話するものへと変化し、広報が駆使する伝達ツールも昔と比べてかなりデジタルになってきました。

アメリカでスタンダードなPR手法

さて、PR先進国であるアメリカでは、現在どのようなコミュニケーションツールがスタンダードなのでしょうか。

アメリカ企業の多くが導入している広報ツールに、「ニューズルーム(newsroom)」があります。

オンラインニューズルーム、もしくはメディアセンターなどと呼ばれていますが、これは、"メディア"が求める情報をすべて網羅した、企業や団体の公式サイトの中に置かれたウェブページのことです。

メディアがこのページにアクセスすれば、プレスリリースはもちろん、ファクトブックやメディア向けの動画、自由にダウンロードして使用できる公式画像などが集約されています。

もはやアメリカでは、画像や各種資料を提供するために、電話やメールでメディア対応に忙殺されるという現象は起きないようです。

日本でも最近若者を中心に電話でのコミュニケーションが第一ではなくなってきていますが、アメリカ、特にメディアリレーションにおいては、電話は相手の時間を奪ってしまうご法度行為として、広報とメディア双方に認識されているようです。

PR窓口の一本化で得られるもの

このニュースルーム、日本で採用している企業はまだ多くありません。

ほとんどの企業が、プレスリリース用のページや各種公式SNSのリンクアイコンは貼り付けていても、メディアが欲しい情報や素材すべてを集約したページにはなっていないのが実情です。

「Tokyo2020」を合言葉に、今やメディアは日本だけでなく、海外からも注目を集めていて、日々、電話やメールでの問い合わせが一気に増えて仕事が進まない、同じメールを何度も送ったりと、お悩みの方も多いと耳にします。

意識の高い広報の方などは、既にこのメディア向けページの設置に向けて稟議にかけていらっしゃるかもしれません。

そう、ニューズルームは広報担当者の負荷を軽減し、人海戦術に頼らずとも24時間365日、メディアの要望に対応できる効率的なツールなのです。

今すぐ"アップデート"しましょう。

「デジタルプレスルーム」をリリースいたしました!

もし、新たにウェブページを制作するための負荷やコストの問題などがネックになっているようであれば、PR Supportersがお役に立てるかもしれません。

PR Supportersによるデジタル広報事務局プラットフォーム「Digital Press Room(デジタルプレスルーム)*1」は、企業や団体のメディア対応における広報・PRパーソンのマンパワー支援のために開発されました。

働き方改革の実現が叫ばれる日本のプレス対応でも、2019年には欠かせないPRツールとなるでしょう。

このデジタルプレスルームがアメリカの各企業におけるオンラインニューズルームと大きく違っている点は、「双方向」コミュニケーションが可能になっていることです。

メディア毎にチャットルームがあるため、過去のやり取りなども広報メンバーで共有でき、いつでも、誰でもメディア対応が可能になります。

専任でデスクに張り付いている必要はないのです。

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*1:特許出願中